ドコモは、「ドコモの格安スマホ」として訴求されるスマートフォン「MONO MO-01J」を、発売時点から端末購入サポートを適用することで「本体代一括648円」という超低価格な価格設定で発売。また、2016年12月16日(金)からはXperia XZなどの最新機種でもMNP契約限定で端末購入サポートを適用することで、本体価格を大幅に割引するキャンペーンを開催するなど「端末購入サポート」の対象機種を追加している。
端末購入サポート対象機種は、端末購入の適用条件(パケット定額プランへの加入や、前回機種変更から6カ月以上経過など)を満たせば、本体の購入時点で本体代に対して割引が適用される。このため、MONOは端末購入サポート適用という条件つきながらも「本体代一括648円」という超低価格にて購入可能となっている。
発売時点から端末購入サポート対象となるMONOなどの戦略的機種が投入されているほか、最新機種であってもMNP契約限定で端末購入サポートによって割引対象となる機種が増えてきているので、今回はいわゆる「実質0円」と「一括0円」の違いを改めてご説明。
いわゆる「実質価格」の考え方をおさらい
「実質0円」など、いわゆる「実質価格」として訴求される金額は、一言で言えば「毎月の通信料に対して適用される割引を、本体代から差し引いて考える本体価格」をさしている。
いわゆる「実質○円」の特長として挙げられるポイントは以下。
・本体価格そのものへの割引は適用されないため、本体価格は満額支払が必要になる。
・機種購入から24カ月以内に機種変更を行うと、月額料金の割引きが適用されなくなるため、実質価格が購入時点での想定価格よりも高くなるケースがある。
・端末代金が100万円・通信料の割引総額が100万円のケースでも「実質0円」になる
実質価格の考え方で最も重要なのは、「原則として本体価格への割引は適用されず、月額料金への割引が満額適用されることが前提に考えられている。」という点にあるように思う。
例えば、本体価格が6万円、通信料の割引総額が6万円の機種(機種A)と、本体価格が10万円、通信料の割引総額が10万円の機種(機種B)は共に「実質0円」の機種となる。
しかしながら、通信料に対する割引が何らかの理由によって満額適用されない場合、支払総額には大きな差が生じる。
→例えば、不慮の事故や故障によりやむを得ず機種変更を行う場合などで、通信料割引が満額適用されないケースがありえる。(ので、ドコモケータイ補償などの保険に入ることを強くオススメ)
仮に、通信料割引が総額の半額しか適用されないケースでは、機種Aの実質価格は3万円に、機種Bの実質価格5万円になる。
「通信量割引が総額の半額しか適用されないケース」の具体例は以下。
(便宜上、通信料は月額8,000円 * 12カ月相当とする)
機種A.
本体価格：6万円
通信料：9.6万円
通信料割引：▲3.0万円
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支払総額：12.6万円
機種B.
本体価格：10万円
通信料：9.6万円
通信料割引：▲5.0万円
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支払総額：14.6万円
あるいは、かなり極端な例としては本体価格が10万円・通信料割引が10万円の機種(機種C)と、本体価格が30万円・通信料割引総額が30万円の機種(機種D)を例に考えると以下。
このケースでは、通信料は月額8,000円 * 24カ月相当とする。
機種C.
本体価格：10万円
通信料：19.2万円
通信料割引：▲10万円
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支払総額：19.2万円
機種D.
本体価格：30万円
通信料：19.2万円
通信料割引：▲30万円 (通信料のみ割引される)
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支払総額：30.0万円
機種C、機種Dは共にいわゆる「実質0円」ではあるものの、前述の通り通信料に対する割引はあくまでも通信料に対する割引のため、通信料がそれほど高額では無いケースでは、毎月の通信料に対する割引額が大きくてもあまり意味が無く、同じ「実質0円」の機種であっても支払総額ベースで考えると大きく差が開く。
※ただし、実毎月の通信料を上回るような割引が設定されている機種は実際にはほぼ無い。
このため、「実質0円が高いか・安いか」という話はいわゆる「実質価格」だけを見て評価しても意味は薄く、本体代そのものと、通信料に対する割引金額の総額を両方考慮する必要がある。
「一括○円」は本体価格そのものを指すのでシンプル
一方で「一括○」円とよばれる価格は、本体価格そのものの金額を示しており、実質価格と比べるとかなりシンプル。
ただし、本体代の一括価格が単純に割安に設定される機種は多く無く、一括価格が安い機種は「端末購入サポート」対象となることで割引が適用されるケースが多い。
ドコモの端末購入サポートに関する紹介は以下にて。
ドコモの「端末購入サポート」による割引は、端末購入サポートによる割引が適用された機種の購入後、一定の期間機種変更やパケット定額プランの解約を行わないことが条件となっているため、単純な「一括価格」とは言えず、より正確に言えば「条件つき一括価格」と言える。
※単純な一括価格が大幅に割引されるケースもあるものの、最近のドコモの傾向としては多くの機種が「端末購入サポート」によって本体価格(一括価格)が割引されるケースが多い。
■「ドコモの格安スマホ」MONOは端末購入サポート適用で一括648円となる
ドコモの端末購入サポートでは、端末購入サポートによる割引を適用した機種を購入した場合、ドコモが定める規定期間(ざっくり14カ月間)の間使い続ける必要があり、この期間中に機種変更やパケット定額の解約を行うと、端末代への割引額の半額がペナルティとして発生する。
→この点を踏まえると、端末購入サポートによる割引を適用した本体価格は「条件つきの一括価格」と言える。
先のMONOの例では、純粋な本体価格は32,400円、これに対して端末購入サポートによる本体代割引が31,752円適用されるため、本体代の支払総額が一括で648円となる。この他に、毎月の通信料の支払いが必要となる。
●MONO M-01J販売価格
本体価格(割引前)：32,400円
端末購入サポート：▲31,752円 (本体代に対する割引)
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支払金額：648円 (一括)
繰り返しにはなるけれど、毎月の通信料に対する割引である月々サポートは、あくまでも通信料に対しての割引のため、本体代に対しては割引が適用されない。これに対して、端末購入サポートでは(諸条件はあったとしても)本体価格そのものが割引されるため、割引の意味は両者で意味は大きく異なる。
にも関わらず、最近の傾向としては「実質価格」であることが前提の価格表記となっており、本体代そのものが(端末購入サポートなどによって)割安となる機種の一括価格があまりアピールされておらず、結果的に混乱を招いているように思えるのは残念なところ。
端末購入サポート・月々サポート両適用の機種も
ドコモの場合、本体代を大幅に割引する端末購入サポートと、月額料金に対する割引である月々サポートは原則としてどちらか一方のみが適用されるものの、両方の割引が適用される結果、いわゆる「実質価格」が大幅にマイナス2.2万円になる「dtab Compact d-20H」などの機種も存在する。
ドコモオンラインショップでのdtab Compact販売ページは以下にて。
dtab Compact d-02H – ドコモオンラインショップ
■dtab Compact：端末購入サポートと月々サポートの両方が適用される
■dtab Compact d-02Hの本体価格＆各種割引
本体価格：49,896円
端末購入サポート：▲39,528円
月々サポート：▲32,400円 (▲1,350円／月)
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実質価格：▲22,032円 ▲(918円／月)
※各種価格は税込
※月々サポートの割引はシェアパック10～30、ウルトラシェアパック50などを契約時の割引価格を記載。シェアパック5など、容量の小さいパケット定額オプションを契約時は月々サポートが432円／月(総額10,368円)減額される。
dtab Compactは、端末購入サポート・月々サポートが両方適用されるため、月々サポートが適用されていないドコモ回線がある場合、dtab Compactを購入することで月額料金を節約することも可能となる。
まとめ：「実質価格」はその中身を、一括価格も適用条件も要チェック
そんなわけで、いわゆる「実質価格」は「実質○○円」とアピールされる価格だけを見て高い/安いを判断するのではなく、本体価格および月額料金に対する割引総額を考慮した上で、総合的に高い/安いを判断する必要がある。
また、一括価格に関しても一括価格が割安な機種は(ドコモの場合)端末購入サポート適用が条件となっていることが多いので、これについても割引前の本体価格と、ペナルティの発生条件などをよく確認することをオススメ。ドコモの端末購入サポートでは、ドコモの定める最低利用期間(規定利用期間)内に機種変更をすると、本体代に対する割引額の半額がペナルティとして発生する点に注意する必要がある。